中国株

関税復活の香港に投資する2つの理由~低PERと分散性~

投資家
投資家
国家安全法の導入が決定され香港の一国一制度が現実味を増してきた。今中国へ投資するのはヤバそうだね
TK
TK
実はTKはここから中国本土株への積立投資を開始しようと考えています。賛否両論ある考えだと思いますが、理由を紹介させて頂きますね!
  • 本記事の内容

・香港市場は中国本土株が多い

・関税復活の中国本土株への影響は?

・今こそ低PER✕高成長の銘柄が見つかる

・分散性を高める

  • 本記事の信頼性

・投資歴13年

・登録者6000人の米国株投資家YouTuber

・大手製薬企業に勤務

2019年12月より米国株投資家YouTuberとして活動しています。
米国株ETFへの長期投資でFIREを目指しています。

TKのYouTubeチャンネルはこちら

中国株にネガティブな印象をもっている投資家も多いと思います。

でもよくよく調べてみるとけっこう面白いものです。

今回はこのタイミングで中国株を積み立て始める理由について説明します。中国株の面白さを少しでも感じてもらえたら嬉しいです。

頑張って紹介しますので、是非お付き合いください。

香港市場は中国本土株が多い

香港市場は時価総額で世界第3位です。

投資家
投資家
今回の香港への関税復活によって香港市場はかなりダメージを受けるんじゃないの?
TK
TK
私はそのようには考えていません。なぜなら香港市場の多くを占めるのは中国本土株だからです。

今回、関税復活の影響を受けるのは、香港の企業であり、中国本土の企業ではありません。

中国の要とも言える香港に圧力を加えることで、香港国家安全法の制定に反対していると考えられます。

関税が復活する香港の市場は中国本土株の割合が高い。

関税復活の中国本土株への影響は?

香港の輸出製品として多いのは衣類関連や化学関連です。

TK
TK
つまり純粋な香港企業であり、衣類メーカーや化学メーカーはダメージが大きいはずです。一方で中国本土株への影響は間接的であり限定的と考えます

しかし現状では日本国内でも中国株に対する悲観的な見方が多数派だと認識しています。

これは従来より存在する中国への不信感やネガティブな経験によると考えます。

投資家
投資家
そうは言ってもなんだかリスクが高そうじゃない?上場廃止になったりしないかなぁ
TK
TK
断言はできませんが、中立的な視点で考えると安く成長性の高い中国株を買えるチャンスではないでしょうか?

群集心理的な不安感や、根拠のない同様により中国本土株の株価が下がるのであれば買いです。

中国本土株のダメージが少ないのに、根拠のない不安感で下がれば買い。

今こそ低PER✕高成長の銘柄が見つかる

低PERで成長性の高い銘柄は長期投資の観点から非常に魅力的です。

私 が 提案 し たい 戦略 は、 市場 に まだ あまり 知ら れ て おら ず、 株価収益率 が 市場 よりも 極端 に 高く なっ て い ない よう な 成長株 に 投資 する という こと で ある。

バートン・マルキール. ウォール街のランダム・ウォーカー<原著第12版> 株式投資の不滅の真理 (日本経済新聞出版) (Kindle の位置No.2355-2356). 日本経済新聞出版社. Kindle 版.

しかし市場は甘くなく、そのような銘柄はなかなか見つかりません。

TK
TK
コロナショックで株価が下がっている中で、更に根拠の無い下落があれば成長性の高い低PER株が手に入る可能性が高いです

ポイントは中国本土株はダメージが限定的のため、純利益がほとんど変化していない点です。

PERが下がる要因は2つ。

株価が下がるか一株利益が上がるかです。

株価下落の要因を噛み砕く事により、低PER✕高成長の銘柄を発見できる

分散性を高める

投資家
投資家
分散性って言ってもリスクの高い中国株を買っては元も子もないんじゃないの?
TK
TK
ノーベル賞もとっている現代ポートフォリオ理論において分散性は非常に重要な考え方です。対立関係にある米国株と中国株を保有することで分散性が高まります

米国の個人消費の冷え込みは深刻であり、終わりが見えません。

米国株は確かに優秀ですが、そこに一極集中するのはリスクが大きいです。(VTを保有していても)

現代 ポートフォリオ 理論 は、 一 九五 〇 年代 に ハリー・マーコビッツ が 始め た もの で、 彼 は その 業績 によって 九 〇 年 の ノーベル 経済学 賞 を 受賞 し て いる。

バートン・マルキール. ウォール街のランダム・ウォーカー<原著第12版> 株式投資の不滅の真理 (日本経済新聞出版) (Kindle の位置No.3428-3430). 日本経済新聞出版社. Kindle 版.

米国が勝てば中国が沈む、中国が勝てば米国が沈む。

どちらが勝つか100%予測できる人はいないはずです。

であれば両国に分散投資することにより、リスクを低減させるのが懸命では無いでしょうか?

リスクを低減させるためには国際分散投資することが重要である。

今回は以上です。

今回の内容は動画でもご紹介しているので、参考にして下さい。


 

また、記事を気に入って頂けましたら、バナークリックで応援願います。

COMMENT

メールアドレスが公開されることはありません。